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    カテゴリ: 国内


     JR東海2020年に開業予定の新駅の名称を公開しました。その名も「御厨(みくりや)駅」。さっそくネット上では新たな難読駅名だと話題になっています。

    【画像】御厨駅の完成イメージ

     御厨駅は、静岡県磐田市に設置される新しい駅で、東海道本線の袋井駅から4.6キロ、磐田駅から3.2キロの位置に開業する予定となっています。駅番号は30で、橋上式の駅舎で2面2線ホームとなっており、橋上駅舎に2基、自由通路に3基のエレベーターが設置されます。

     全国各地にある難読駅名の仲間入りを果たしそうな御厨駅周辺は、工業が盛んな地域であるほか、徒歩数分の距離にサッカーチームジュビロ磐田」のホームである競技場「ヤマハスタジアム」があるなど、新駅には経済と利便性の両方で活躍に期待されています。

    新たな難読駅? JR東海の新駅「御厨」に決定


    (出典 news.nicovideo.jp)


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    (出典 www.jahbnet.jp)



    1 僕らなら ★ :2019/02/09(土) 21:16:04.89 ID:ns4uO4w29.net

    三重県警伊勢署は9日、中学2年の息子(13)の顔を殴り、けがをさせたとして、傷害の疑いで、同県伊勢市一之木、医師、篠原浩二容疑者(48)を現行犯逮捕した。

    同署によると、篠原容疑者は「子どもが塾を休み、勉強しないことに腹を立てた」と供述し、容疑を認めている。日常的な暴行はなかったとみている。

    逮捕容疑は9日午後0時40分ごろ、伊勢市の自宅で、息子の顔面を拳で十数回殴り、けがを負わせた疑い。

    同署によると、息子は唇を切るなどし、自ら「親に殴られた」と110番した。

    https://www.sankei.com/affairs/news/190209/afr1902090026-n1.html
    前スレ
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1549707398/


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     5日、栃木と埼玉両県で靴を計70足ほど盗んだとして、常習累犯窃盗罪で公判中の男(40)を追送検したことが判明。その犯行動機に驚きが広がっている。

     男は2017年6月から昨年8月にかけて、栃木県小山市埼玉県羽生市内の企業や学校に侵入し、靴約70足を盗んでいた。被害額は、実に30万円だという。

     なぜ男は「靴」にこだわったのか。警察の発表によると、男は「男女関係なく履き古した靴の匂いが好きで、性的欲求を満たしたかった」などと供述しているとのこと。靴の匂いといえば、必ずしもいい匂いばかりではなく、むしろ悪臭のほうが多いと思われるのだが、この男はそれがたまらなく好きだったようで、性的興奮を感じたようだ。

     この奇妙な事件に、ネットユーザーも「色んな人がいるんだね」「自分の靴だけで楽しんでいればよかったのに」など驚きの声を上げる。また、「性欲を起動するポイントが変なのは別にいいけど、盗むことも性欲を掻き立てていたのでは?」「リサイクルショップに行って貰ってくればよかった」「ゴミ捨て場で拾えばいいのに」など、冷静な指摘もあった。

     「匂いに性欲を掻き立てられる人間は意外と多いですよ。靴の匂いもありますが、履いたあとの靴下なども、同じ類でしょう。女性の下着泥棒も匂い目当てに盗んでいるといっても過言ではありません。使用済みに興奮するのでしょう」(フェチに詳しいライター)

     さらに、前出のライターは続ける。

     「体の部位でも、匂いに興奮する人間はいますよ。たとえば、女性の髪。私が出会った人間で最も変わっていたのがそれで、女性の3日ぐらい洗ってない髪の匂いが好きで、わざと髪を洗わないでもらい、顔に巻きつけて自慰行為をするらしいんです。相当な変態ですよね。

     また、男性の『ワキガ』が好きという女性や、普通の人間が嫌うような足の臭さを好む人もいます。悪臭が好きという人は、結構多いんじゃないですかねえ。ただし、口の臭い人間が好きというケースは聞いたことがないです」

     匂いに性的興奮を覚えることは個人の自由だが、それを満たしたいがために窃盗という罪を犯すことは許されない。再犯の可能性も否定しきれないだけに、早々の刑罰を望みたい。

    文・神代恭介

    画像はイメージです


    (出典 news.nicovideo.jp)


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    ◆相次ぐ屋内での凍死、熱中症の1.5倍に
     凍死と言えば冬の雪山での遭難を連想するが、日本で急増しているのは屋内での凍死だ。厚生労働省の「人口動態調査」によれば、2000年から2016年までの国内の凍死者は計1万6000人となり、熱中症のおよそ1.5倍に上っている(2016年単年の凍死者数は1093人)。救急搬送される患者の多くは、屋内で低体温症にかかった高齢者だ。

     低体温症は、皮膚ではなく内蔵など体の深部の温度が35℃を切ると診断されるが、高齢者になればなるほど自覚しにくい傾向にあり、気づいたときには手遅れになるケースが多い。背景には、高齢者の増加や貧困層の拡大に加え、孤立して暮らす高齢者が増えたことで、重症化するまで発見されにくいといった理由もあるという。

    「暖房を入れれば解決するのでは?」と思うかもしれない。しかしそれより重要なことは、暖房を入れなければ凍死するほど日本の家が寒いという事実。日本では、部屋を細かく区切って人がいるときだけ採暖する「部分間欠暖房」が一般的だ。

     リビングは暖かくても、廊下やトイレなどに移動すると極端に寒くなる。その温度差で血圧が急激に変動し、意識を失う人もいる。いわゆるヒートショックだ。そのため部分間欠暖房だけでは、家の寒さが原因で健康を害する人の数は減らせない。

     欧米や韓国などの一般的な住宅では、人のいない部屋も暖める「全館暖房」が当たり前で、場所によって極端な温度差が出ることはない。こうした国々では、家がしっかり断熱されエネルギーを効率的に活かしているため、全館暖房だからといって生活費を圧迫するほど光熱費がかかるわけではない。

     一方で、他の国に比べて断熱性能の劣る日本の既存住宅の多くでは、全館暖房をしようとしても光熱費がかかりすぎて続けられない。世界の他の先進国と比べて、家の性能にそれほど差があるというわけだ。


    ドイツでは、寒い家を貸した賃貸住宅オーナーは裁判で負ける!?
     国によっては、暖房を入れた部屋が一定の温度以上であることを定める室温規定を設けているケースもある。例えばドイツでは、労働者保護の観点から労働時間中の室温規制値を設けている。作業の度合いなどにより最低温度は異なるが、おおむね17~21℃以上と決められている。これは「望ましい」というあいまいな基準ではなく、下回った場合は行政指導が入り、場合によっては雇用主が罰金を取られることもある。

     また、賃貸住宅の室温をめぐって行われた裁判では、暖房期間(一般的に10月から4月の間)に、居室空間は最低でも18℃、浴室やトイレなどは21~22℃を維持しなければならないという判決も出ている。こうした温度設定が契約書に盛り込まれることも多く、この温度を下回るような寒い部屋を貸したオーナーは、賃料を減額させられる可能性が高い。

     賃貸住宅を貸し出す時点でその部屋が寒いとわかれば、市場では評価されず、借り手がつかなくなってしまうリスクもある。そのため賃貸住宅のオーナーは、自分のビジネスを成功させるために貸し出す住宅をきちんと断熱している。このようにドイツでは、寒くない環境で過ごすことが当然の権利として認識されている。

    ◆適切な室温は憲法上の人権
     では日本の室温規定はどうなっているのか? 例えば労働安全衛生法では、事業者は室温が10℃以下の場合は、暖房するなどの温度調節をしなければならないと定めている。日本では、法的には10℃以下にならないと暖房しなくても問題ないようだ。

     一方で学校保全安全法では、「17℃以上、28℃以下が望ましい」となっている(学校環境衛生基準)。「望ましい」とあるように罰則規定があるわけではないが、労働安全衛生法の10℃に比べると適切な基準値のように思える。

     ところが、この基準が採用されたのは2018年4月からのことで、改正される以前の基準は「10℃以上、30℃以下が望ましい」だった。2018年3月までは、学校で冬は10℃、夏は30℃でも許容されてきたのが現実だ。このような基準は、寒くて暑い環境を当たり前としてきた日本社会を象徴しているのではないだろうか。

     東京弁護士会の環境保全委員会で住宅の断熱性向上に取り組む岩崎真弓弁護士は「室温をめぐる問題を人権として捉え直すべき」だと言う。

    「憲法には、すべての人に健康で文化的な生活を追求する権利が認められています。これまで室温については法的な議論がされてきませんでしたが、人が尊厳を保ちながら健康な生活を送るうえで、適切な室温を享受する権利は不可欠です。ヒートショックや低体温症でこれだけの人が亡くなっているいま、室温を憲法上の人権として位置づけるべきだと考えています」

    ◆日本の住宅の「断熱義務化」は見送りに?
     日本にはこれまで住宅の断熱基準が義務付けられていなかったため、ほぼ無断熱の住宅を販売しても許されてきた。そのような状態は健康面のリスクだけでなく省エネ地球温暖化対策にも逆行するとして、近年は国(国土交通省)でも制度として断熱基準を定める方向で議論を進め、2020年には義務化をすることが決まっていた。

     国が定める断熱基準のレベルは、国際的にはとても低レベルのものだ。それでも、無断熱の住宅建設さえ許されてきた日本で最低限の基準ができることには、一定の意義があった。

     ところが、2018年12月に行われた国交省の審議会(※)では、一転して義務化が見送られる方針が打ち出された。義務化に対応できない建設事業者が多くいることや、2020年までに行政の手続きへの対応が間に合わないといったことなどが理由として挙げられたが、寒い住宅に住み健康リスクを負わなければならなくなる居住者の権利はまったく考慮されていない。

    2018年12月3日に開催された、国交省の「社会資本整備審議会建築分科会建築環境部会」

     岩崎真弓弁護士は「この義務化見送りの動きは、断熱をめぐる裁判にも悪影響を与えるのではないか」と懸念する。これまで、住宅の断熱性について施主と施工業者の間でトラブルになった裁判では、完成した住宅の断熱レベルが低かったとしても、裁判所はある一定のレベルの断熱をすることが「施工常識とは言えない」との立場を取ってきた。

     また、断熱は建物のエネルギー効率や居住性能を高めるためのものという認識で、「断熱しないことが建物の基本的な安全性を損なう瑕疵である」とは認めないという判断をする事が多かった。断熱基準が義務化されれば、その流れが変わった可能性が高い。

    「いまの裁判所は、断熱レベルが低くても快適性を左右する程度で、生命や健康に重大な影響を与えるとは認識していません。断熱基準の義務化により、その認識が変わると期待していました。義務化が見送られてしまえば大変残念ですが、今後も住宅を断熱することの重要性を法制度に取り入れられるよう働きかけていきたいと考えています」(岩崎弁護士

     住宅の劣悪な断熱性能によって、多くの人の命や健康が失われている現状を考えると、法制化は不可欠だ。しかし国や裁判所の態度はその点を認識しておらず、黙って待っていても暖かい家に誰もが住める社会には近づかない。一般の国民が、寒い家は自分たちの人権に関わる問題だという認識を深め、「まっとうな家に住みたい」という声を出していく必要があるのではないだろうか。

    ◆ガマンしない省エネ 第11回

    <文/高橋真樹>
    ノンフィクションライター放送大学非常勤講師。環境・エネルギー問題など持続可能性をテーマに、国内外を精力的に取材。2017年より取材の過程で出会ったエコハウスに暮らし始める。自然エネルギーによるまちづくりを描いたドキュメンタリー映画『おだやかな革命』(渡辺智史監督・2018年公開)ではアドバイザーを務める。著書に『ご当地電力はじめました!』(岩波ジュニア新書)『ぼくの村は壁で囲まれた−パレスチナに生きる子どもたち』(現代書館)ほか多数。



    (出典 news.nicovideo.jp)


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    (出典 www.reuse758.com)



    1 すらいむ ★ :2019/02/06(水) 17:57:31.56 ID:jM1MWCjR9.net

    突然興奮のカナダ人講師、暴行容疑で逮捕 教員の顔面肘打ち

     山梨県警富士吉田署は6日、暴行の疑いで、カナダ国籍の非常勤講師、ラスーリ・ジャムシッド容疑者(55)=同県富士吉田市新西原=を現行犯逮捕した。
     容疑を認めている。

     逮捕容疑は同日午前11時5分ごろ、勤務先の私立富士学苑高校=同市緑ケ丘=の校舎内で、30代の男性教員の顔面を肘打ちしたとしている。

     同校によると、ジャムシッド容疑者は廊下であいさつした生徒に突然怒り出し、生徒がおびえて近くの書道教室に入り、内側から施錠したが、興奮状態が約1時間続いたため、警察に通報したという。

     署員が到着後も騒ぎは収まらず、同容疑者はなだめに入っていた数人の男性教員のうち1人を肘打ちし、現行犯逮捕された。

     山口隆之教頭は「非のない生徒に迷惑をかけ、書道の授業も妨害した。申し訳なかった。厳しく処分したい」とコメントした。

     同容疑者は昨年4月、外国語指導助手(ALT)として採用された。学校関係者によると、教え方がうまいと評判だったが、感情的になって大声を出すことも重なり、やめるよう指導していたという。校外でも飲食店などで同様のトラブルがあったとしている。

    産経新聞 2019.2.6 17:41
    https://www.sankei.com/affairs/news/190206/afr1902060030-n1.html


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